就職に有利な資格ランキングTOP10！新卒に有利な資格やその後の将来性まで解説！

1位：TOEIC

TOEICは日本人向けに作られた英語資格です。リスニング・リーディングの試験とスピーキング・ライティングの試験の2種類があります。

ビジネス英語に特化した試験内容のため、就職活動でよく利用される資格です。受験料は5,725円になります。

試験会場・試験日程のバリエーションが豊富なので、気軽に受験することが可能です。また、定期的に自分の実力を試すこともできます。

外資系企業など英語を日常的に使用する職場なら、700点以上は必要です。

TOEICには就職に有利となるいくつかの特徴があります。

履歴書に書くなら650点以上

TOEICの全国平均スコアは600点ほどと言われています。そのため、履歴書に書くなら最低でも650点以上は必要です。

全国平均よりも低い点数を履歴書に記載することは、自分の英語力のなさや努力不足をアピールすることになります。よって逆効果となるため、絶対にやめましょう。

就職活動に際して、履歴書で評価されるTOEICのスコアについては以下の記事で詳しく解説しています。

スコア取得が要件の企業も

外資系企業など、英語を日常的に使用する現場で働く場合は、TOEICでも高得点を求められることもあります。高得点の目安は730点以上です。

中には800点以上を採用の条件としている企業も存在します。自分が入社を希望する企業がどのくらいの英語力およびTOEICの点数を必要としているのかは、あらかじめ調べておくようにしましょう。

いつまでに受けるべきか

就職活動で活用したいのなら、最低でも就活解禁の1ヶ月前には受験する必要があります。

TOEICのスコアが開示されるには1ヶ月ほどの時間を要するため、それ以降になると手続き的に間に合いません。

就活時期には自己分析や業界分析など、TOEICの受験以外にもやるべきことが山積です。そのため、なるべく余裕を持って受験しておくべきです。

大学生が取るべきTOEIC試験への対策については以下の記事で詳しく解説しています。

グローバル化に伴う需要の増加

少子高齢化に伴い、日本の国内マーケットは縮小傾向にあります。

日本企業においても外国人労働者を雇用するケースも増えており、今後は国内においても英語を使ったコミュニケーションが必要となるでしょう。

世界共通言語である英語を扱えることは、グローバル化が進行する現代においては、あらゆる場面で有用な能力です。

TOEFLとTOEICとの違い

同じくメジャーな英語資格としてはTOEFLが挙げられます。

TOEFLはアメリカ発祥の英語資格です。世界的な資格のため、海外留学や海外就職の際にはTOEFLの方が有用となります。逆にTOEICはそれらのケースではあまり意味を持ちません。

海外留学の際は、英語で授業が受けられるどうかの指針となります。大学院における編入基準の一つに採用されている場合もあるでしょう。

つまり、海外で活用したいのであればTOEFL、日本の就職で活用したいのであればTOEICがおすすめです。

TOEICとTOEFLの違いについては以下の記事でさらに詳しく解説しています。併せてご参照ください。

おすすめのTOEIC対策方法は？

TOEIC対策をするにはスタディサプリENGLISHの活用がおすすめです。

スタディサプリならスマホを用いて学習が可能であるため、スキマ時間などでも学習を進めやすいという点にあります。英語学習は継続的に行うことで効果を発揮するため、こうした学習スタイルは非常に有効です。

また、スタディサプリならリスニング対策もバッチリできるので、TOEICの点数底上げに極めて効果的だと言えるでしょう。

2位：日商簿記2級

簿記は、企業における日々の経営活動を、一定のルールに則って記録・整理・計算する技術のことです。会社の経営や財政状況を把握するために行われます。

業種や形態、規模に関わらず、あらゆる企業経営には簿記の能力が必要不可欠です。

「日商簿記検定試験」は毎年60万人以上が受験する大人気資格で、複数存在する簿記試験の中でも、高い信頼性や権威性を有しています。

ちなみに簿記試験には、他にも全商簿記や全経簿記が存在しますが、就職・転職には活かせません。

簿記を就職に活用したいのなら、日商簿記2級以上が必要で、1級を取ることが望ましいと言えます。以後は2級以上に絞って話を進めましょう。

難易度は高校卒業レベル

日商簿記の公式サイトには、「日商簿記2級は大学推薦入試で役立ちます」という趣旨の宣伝がされています。これはすなわち日商簿記2級は高校生を受験者の対象にしているようです。

日商簿記2級の試験範囲は高校卒業レベルであり、毎年多くの女子高校生・男子高校生が、経理になることを夢見てこの試験に臨みます。その数は全受験者の半数程度です。

簿記試験の独学合格の可能性については以下の記事で詳しく解説しています。

資格を活かせる業界・業種

簿記が活かせる代表的な職場は、「経理部」「財務部門」「会計事務所」の3つです。

企業の経理部では以下ような仕事を行います。

• 入出金管理
• 企業間取引の記帳
• 経営層の会計情報の提供
• 財務諸表・決算報告資料・財務申告書の作成」

経理部に必要なのは簿記の知識そのもので、簿記の資格をダイレクトに活用できる職場です。等級が上がるほど知識レベルも上がるため、1級取得が望ましいと言えます。

財務部門での主な仕事は以下の通りです。

• 資金調達
• 資金運用(投資、買収)
• 財務戦略の立案
• 予算編成
• 事業価値の評価

財務部門で重要視されるのはファイナンスの知識のため、簿記の知識をそのまま活かすことはできません。しかし、簿記の考え方を応用したり、簿記の専門用語を活用することはできます。

さて会計事務所は、個人や法人の経理業務を代行することが仕事です。具体的には以下のような業務が行われます。

• 記帳代行
• 決算処理
• 税務申告

これらの業務では、経理目線でアドバイスを行います。

会計事務所で必要となるのは、税金の知識です。日商簿記1級は税理士試験の受験資格となるので、実務経験を積みながら税理士や公認会計士を目指すこともできます。

ただし、税理士や公認会計士になるのは大変なので、挑戦する場合は相当の覚悟を持って臨むべきです。

簿記が就職で活かせるかについては以下の記事で詳しく解説しています。

合格率は回によって異なる

簿記2級の合格率は試験回によってかなりのばらつきがあります。最低合格率は13.4％である一方、最高合格率は47.5％です。

ちなみに直近10回の合格率の平均は約20％となります。

簿記2級は3級と違い、10人に2人しか合格できない回も存在する試験です。そのため入念に対策を行った上で受験しましょう。

簿記2級の合格率や試験の難易度については以下の記事で詳細に解説しています。

AI時代で需要増加

現在行われている仕事の多くは、将来AIによって代替されるという言説があります。簿記資格に関わる業務についてはどうでしょうか。

実際、現場の経理人材は不足しており、AIやコンピューターのスピードや正確性を活用して業務効率化を図ることは重要です。しかし、それによって経理が必要なくなるというわけではありません。

経理の仕事ではコミュニケーション能力が重要です。相手に寄り添った会計記録の作成や説明を行わなければなりません。

また経理に必要な分析能力は、AIが得意とする単純分析の能力とは異なります。多くの変数要素を孕んだ経済状況や複雑に入り組んだ問題を対象とするからです。それらに対処するのは、経験を積んだ人間の方が適任と言えます。

以上のような理由から、まだまだ経理の世界では人間が必要とされるでしょう。

簿記の対策はスタディングがおすすめ

簿記試験には独学で挑戦する方も一定数います。しかし、短期間で確実に合格したいと考えている場合は通信講座を受講した方が確実に効率のよい試験対策が可能になります。

スタディングでは他社の講座と比較しても圧倒的に安い費用で受講することができ、オンラインで効率的に学習できる教材も良質です。

簿記試験の受験を考えている方は是非以下のリンクからスタディングの講座の詳細をご確認ください。

3位：MOS（マイクロオフィススペシャリスト）

MOSはワードやエクセルなど、マイクロソフト・オフィスのスキルを証明する資格です。試験にはスペシャリストレベル（一般）とエキスパートレベル（上級）があります。

マイクロソフト公認の国際資格のため、世界的に活用することが可能です。

MOS資格には、就職に有利となるいくつかの特徴があります。

気軽に受験できる

MOSはマイクロソフト・オフィスを仕事で問題なく使用できるかを試すものであり、きちんと対策をしていれば難易度は決して高くありません。

MOS試験に受験資格はないため、誰でも受験することが可能です。そのため受験ハードルは低いと言えます。

ただし、未成年が受験する場合には保護者の合意が必要です。

また、同じ科目を2回目に受験する場合は前回の受験から24時間、3回目以降の受験は48時間、それぞれ待たないといけないルールも存在します。

どの業界でも役立つ

MOS資格はパソコンを使用した業務を円滑に行えるという証明になります。そのため、職場や就職・転職の場面では、高評価を得られる資格です。

芸能人では元SDN48で現在はモデルの芹那も取得しています。実用性が高いので様々な人が受験する資格です。

MOS試験が就職・転職の際どのように役に立つのかについては以下の記事でさらに解説しています。

合格率は高い

MOS試験にはスペシャリストレベル（一般）とエキスパートレベル（上級）があります。それぞれの合格率は、スペシャリストが約80％、エキスパートが約60％です。

合格率を見ればかなり簡単な試験だと言えまうす。

MOS試験は月1回以上実施されるため、受験のチャンスも多いです。

MOSの合格率や難易度・合格点については以下の記事で詳細に解説しています。併せてご一読ください。

IT時代での必須スキル

インターネットが普及し、一人一台スマホを持つのが当たり前の時代ですが、意外にもパソコンを使えない社会人もまだ数多く存在します。

パソコンが苦手だという人にはMOSの受験がおすすめです。エクセルやパワーポイントなどのスキル習得を通じて、パソコン操作に慣れることができるでしょう。これからの時代、最低限のITスキルは必要です。

効率的なMOS対策方法は？

MOSは受験の機会も多く、比較的対策がしやすい試験です。しかし、コンピュータを使用した経験が浅い方にとっては講座を利用して対策を進めた方が圧倒的に効率良く試験対策を進めることが可能です。

ユーキャンの講座ではオンライン動画講義や5回分の模擬試験の他に、質問対応制度も整っています。

良質な教材を用いてコスパよく対策をしたい方はユーキャンを受講することがおすすめできます。

4位：日経TEST

日経TESTでは、経済知識とそれら知識を仕事へ応用するスキルを鍛えることができます。後者のスキルはビジネス基礎力と言われるそうです。

日経新聞社と日本経済研究センターが共同で主催しています。

経済に関心のある人は、自分の視野を広げる意味でも受験してみると良いでしょう。

日頃からニュースに触れておくこと

日経TESTで扱われる内容は、日常的に経済関連の事柄に興味を持っていない人にとっては難解な内容です。

一方で、日頃から経済を中心に新しい情報をキャッツアップしている人にとっては、それほど難しくない内容と言えます。その場合は大した対策をしなくても合格が可能です。

合格率は公開されていない

日経TESTの合格率は公開されていません。受験者数は累計で14万人という人気の試験になります。

問題は四肢択一式で、出題数は100問です。受験資格はないため、年齢や学歴を問わず誰でも受験が可能です。

幅広く応用可

日経TESTの成績が就職や転職の成功に直結するわけではありませんが、その知識はどの企業・業界においても役に立つでしょう。

経済に関する知識やビジネス基礎力は、全ての社会人が身に付けておくべき教養だと言えます。

5位：秘書検定

秘書検定では、日常生活におけるマナーや一般常識を学びます。そのため秘書を目指す人に限らず、あらゆる社会人に有用な資格です。

秘書検定には1〜3級（準1を含む）の4等級があります。準1級からは面接試験もあるため、就活対策に受験する学生も多いようです。

人と接する際に必要となる礼儀などを学ぶことは、就職にも良い効果があるでしょう。

一般常識で解ける問題も

秘書検定において受験生を悩ませるのが優先順位の問題です。複雑の要素が錯綜する状況下で、どの行為を優先すべきかということが問われます。

そのような問題の解決能力は、実社会で役に立つスキルです。

試験対策は十分に必要な試験ですが、その分有用な知識が身につきます。

資格取得が条件の企業は少ない

就職に有利と噂されることもある秘書検定ですが、この資格の保有を採用条件にしている企業は存在しません。この検定を合格していないから落とされるということもないでしょう。

秘書検定で学ぶ知識は有用ですが、転職の際には知ってて当たり前とされるような内容が多いことも事実です。

秘書検定が就職に際して必要条件とされてるケースはありませんが、実際にどのような点で有利になることがあるのかについては以下の記事で詳しく解説しています。

合格率は級によって異なる

秘書検定2級の合格率は50〜60％程度と言われています。合格率は回によって多少前後するものの、問題内容はどの回もほぼ同じです。

ちなみに3級の合格率も2級と同程度であるため、いきなり2級を受けるのも良いでしょう。

準1級の合格率は30％程度となっています。

秘書検定の難易度や合格点については以下の記事で詳細に解説しています。

履歴書にかける級は？

秘書検定には1〜3級までの4等級があるため、どの級であれば履歴書に書いて良いか迷うかもしてません。

結論を言うと、準1級以上であれば履歴書に書くと良い影響が期待できます。

いきなり準1級から受けることも可能なので、就職に活用したい場合は挑戦するのも良いでしょう。

秘書検定を効果的に履歴書でアピールするにはどうしたらよいのかについては以下の記事で詳しく解説しています。

通信講座での対策が効果的

秘書検定では面接試験が課されることからもわかるように、所作や言葉遣いなど、テキストで学ぶだけでは効果的に学びにくい要素も多い試験です。

ユーキャンの講座では対策BOOKに加えて面接対策DVDと添削指導もついているので、秘書検定の総合的な対策がしたいという方には非常におすすめできます。

6位：ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナー（FP）は資産設計に関する専門家で、主に個人に対して資産計画を通じたライフプランニングの提案や相談を行います。

FPは名称独占資格であるため、国家資格であるFP技能士や民間資格のAFPなどを取得すれば、ファイナンシャルプランナーを名乗った活動が可能です。

企業に雇用され社内FPとして活動する人もいれば、独立系FPも存在します。人事コンサルなど、他の業務と合わせて活動することも可能です。

2級以上の取得がおすすめ

国家資格のFP技能士には1〜3級の等級が存在します。FPを仕事で活用したい場合は、2級以上の取得を目指しましょう。

また日本FP協会が主催するAFPも、就職・転職には有利です。こちらは民間資格になります。

FP2級を取得するメリットについては以下の記事でさらに詳細に解説しています。

金融業界への就職は強い

銀行や保険会社など金融業界への就職には、FP資格が有利に働くでしょう。

資格の知識を活かして、金融商品のセールスなどに従事することになります。

また、FPが扱う生活に関するお金の知識は、金融業界以外でも様々な場面で有用です。

FP資格が就職活動の際にどのように活かせるのかについては以下の記事で詳細に解説しています。

試験は年に3回行われている

2・3級FP技能検定は1年度に3回実施されるため、受験のチャンスは多い試験です。

3級を取得すれば2級へと進めるため、順調に取得すれば、1年以内に2級に合格できます。

ちなみに1級FP技能検定は毎年9月に1回実施されます。

また、FP試験は日本FP協会が実施しているものと、きんざいが実施しているものがあります。FP試験の受験を検討している方は試験回数と併せてどちらの団体が実施している試験を受験するのかについても以下の記事からご確認ください。

7位：公認会計士

公認会計士は国家資格を有する会計士を指します。経理や会計を行う会計士のプロフェッショナルで、その独占業務は「監査業務」です。

医師や弁護士とともに三大国家資格に数えられ、経済系資格の最高峰に君臨します。

主な業務は企業が作成する財務諸表のチェックです。不備や不正がないかを点検します。

難易度は高い

公認会計士試験の合格率は約10％であり、他の資格と比べると難易度は高いと言えます。

しかし士業系資格の中では普通の部類です。社労士試験の合格率8％と比べるとまだ高い水準となります。

公認会計士試験は難関ですが、適切な試験対策を行えば、十分に合格が狙えるレベルです。

公認会計士の難易度については以下の記事で詳しく紹介しています。

定年はなく長く働ける

公認会計士の資格は、取得すれば一生涯有効です。また公認会計士には定年がないため、資格さえあればいつまでも働けます。

老後の資金計画に対する不安が高まっている現代においては、いくつになっても収入源があると言う点で、公認会計士の資格は魅力的です。

高まる需要

近年監査業務の厳格化が進んでいることにより、公認会計士の需要は増しています。業務における工数が増加したことにより、売り手市場になっているという現状です。

需要が高いため就職・転職では有利な状況が続いています。企業や事務所に勤務した場合でも高水準の年収を得られますが、独立して成功すれば収入は青天井です。

公認会計士の重油や人数については以下の記事で詳しく紹介しています。

おすすめの対策講座は？

公認会計士は最難関国家資格の1つで、ほとんどの受験者は対策講座を利用しています。

TACや大原といった公認会計士試験指導校も著名ですが、現在最もおすすめできるのがCPAです。

CPAでは精鋭講師陣が指導を丁寧に行っており、教材も良質であるため、王道と言える試験対策が可能です。CPAでは2023年の公認会計士試験では786名の合格者を輩出し、合格者占有率は50.9%を数えました。

一度、以下のリンクからCPAの公式資料を確認してみるとよいでしょう。

8位：ITパスポート

ITパスポート試験、通称Iパスは、ITを利活用するために必要な基礎的知識を学べる資格です。全ての社会人・学生を対象にしているため、あらゆる人におすすめできます。

情報処理推進機構（IPA）が主催する情報処理技術者試験の一種です。同試験の中ではレベル1に分類される最も簡単な試験になります。そのため勉強がしやすい資格です。

コンピューター受験

ITパスポート試験には、CBT方式が採用されています。CBT方式とはコンピューターを用いて受験する試験のことです。ちなみにCBTとは「Computer Based Testing」の略称になります。

CBT方式では、コンピューターによって問題が出題されるため、解答する問題は受験者ごとに異なります。

問題は四肢択一式で合計100題の出題です。試験時間は120分となります。

ITパスポートの試験日程や試験会場については以下の記事で詳しく解説しています。

あくまで基礎的な知識

ITパスポート試験はIT系資格のいわば入門編です。ITの利活用に必要な基本的な知識や技能を証明するだけなので、本格的なエンジニア向けではありません。

新卒や20代での転職、もしくは一般企業の事務職などでは一定の効果があるでしょう。しかし、30代での転職やエンジニアとしての就職にはあまり有効とは言えません。

エンジニアを目指す場合はさらなる上位資格を目指しましょう。新人エンジニアなら基本情報技術者試験、経験のあるエンジニアなら応用情報技術者試験や高度情報技術者試験を取得したいところです。

独学合格も目指せる

ITパスポート試験の合格率は50％前後のため、二人に一人は合格が可能な試験です。そのため、基本的には独学で十分合格できます。実際に多くの人が独学で合格しています。

問題演習をしっかりこなし、頻出範囲を徹底的に対策しましょう。

ITパスポートは情報処理技術者試験の中で、最も難易度の低い試験です。よって気軽に受験してみることをおすすめします。

独学の場合は勉強面以外の部分が重要です。スケジュール管理やモチベーション維持の工夫をするようにしましょう。

ITパスポートに独学合格できるかについては以下の記事で詳しく解説しています。

IT時代での需要は高い

近年はIT関連企業だけでなく、あらゆる職場でITの知識が求められるようになっています。いずれはグローバル化における英語力のように、ITスキルが必須となる時代がやってくるでしょう。

ITパスポートは平成21年4月に始まった比較的新しい資格ですが、令和6年度時点の総応募者数は約200万人に達しています。この超人気ぶりがITスキルの注目度の高さを象徴していると言えるでしょう。

ITパスポートが転職や就職の際にどのように活かせるのかについては以下の2記事で詳しく解説しています。

フォーサイトで対策しよう

ITパスポート試験を受験する方におすすめなのが、フォーサイトのITパスポート講座です。

フォーサイトの講座では従来の主流だったテキストの半分以下の分量のテキストに内容がコンパクトにまとまっています。

受講費用としても16,800円というITパスポート講座としてはお得な設定になっています。

9位：宅地建物取引士

宅建士は不動産取引の専門家です。不動産売買において、不動産を扱う業者と顧客の仲介的な役割を果たします。

不動産売買と当事者だけに任せておくと、不動産に関する知識に乏しい顧客は、不当な契約を結ばれるリスクがあります。そうした事態にならないように、宅建士が専門的な見地から助言を行うことが必要なのです。

法学部生には特におすすめ

宅建試験では民法の基礎を活用した内容が出題されます。そのため法学部出身者向きの試験と言えるでしょう。法律知識があれば比較的勉強が始めやすい内容です。

ちなみに宅建試験は「宅建業法」、「権利関係（民法など）」、「法令上の制限」、「税・その他」の4科目から出題されます。

宅建資格を取得すると実際にどのようなメリットがあるのかについては以下の記事で詳しく解説しています。

受験者数も多く人気資格

宅建士を取得するのに必要な勉強時間は半年から1年程度と言われています。比較的短い勉強期間で取得できる資格にしては、メリットの大きな資格です。時間的なコストパフォーマンスが良いと言えるでしょう。

そのため宅建士は、毎年20万人以上が受験する超人気資格となっています。近年もその受験者数は増加傾向にあります。

独立・開業も目指せる

宅建士は不動産の専門家なので、その知識があれば独立してオフィスを構える際にも、立地などに関する判断が可能です。

特に不動産業界の需要は安定しており、ビジネスチャンスも多いので独立開業には向いています。

宅建資格を取得し、独立を目指した場合の事情については以下の記事で詳細に解説しています。併せてご覧下さい。

不変の需要

宅地建物取引を行う企業は、その構成員の5人に1人が宅建の資格保有者でなくてはならないという決まりがあります。そのため、そうした企業には絶対に宅建士が必要です。

また不動産業界以外でも宅建士の需要はあります。例えば銀行では住宅ローンの貸し出しなどのサービスがあるからです。宅建士は不動産も価値を見出すために必要とされます。

さらに宅建士は難関資格の一つであるため、能力のアピールだけでなく、目標に向かって努力しそれを実現できる人材であることの証明にもなるでしょう。

宅建の需要については以下の記事で詳しく紹介しています。

最短ルートで宅建合格を目指す

フォーサイトは宅建試験対策においても高い合格実績を残しています。

2023年度の試験では76.1%という業界最高峰の合格率を記録しました。これは全国平均の17.2%の4倍以上にあたる圧倒的な数字です。こうした実績は良質なテキストと動画講義・サポート体制によって裏付けられていると言えるでしょう。

フォーサイトの宅建講座の詳細については以下の公式サイトでご確認下さい。

10位：社会保険労務士

社労士は人材の専門家で、人事系資格の最高峰とも言える資格です。

一般企業では、総務が一般事務職として経理や労務などを兼務することはよくあります。

社労士は労働管理や社会保険、年金の相談などを専門とするため、人事に関係する総務の業務においてはとても有用です。

また、人事部や人材派遣会社などで人事の専門職につくだけでなく、社労士があれば労働関連や社会保険のコンサルタントとして開業するという選択肢もあります。

合格率6%の超難関資格

社労士試験の合格率は6％前後であり、国家試験の中でも有数の難易度を誇ります。

当然、合格には長い勉強期間が必要です。中には「そこまで時間をかける価値はない」という人もいますが、社労士を取得するメリットは非常に大きいと言えます。

社労士は就職に有利な資格だからです。

社労士は難易度の高い資格ですが、どのように対策するべきかについても以下の記事で詳しく解説しています。

就職は困らない

社労士は人事系資格の最上位に君臨します。あらゆる業界から高い評価を得ている資格です。

働き方改革やブラック企業問題が注目される現代において、労務管理のプロフェッショナルである社労士には、幅広い活躍が期待されています。

社労士の就職事情については以下の記事で詳細に紹介しています。興味のある方は併せてご覧下さい。

開業の選択肢も

社労士には企業などに勤務するか、独立開業するかの2通りの選択肢があります。前者は「企業内社労士」、後者は「開業者社労士」です。

開業社労士になる場合は、顧客獲得を自分自身で行う必要があります。事務所を開業しただけでは集客はできないため、試行錯誤を重ねながら集客の努力をすることになるでしょう。

これは社労士に限らず、どの士業系資格でも同じです。

社労士が開業する難易度や年収面でのメリットについては以下の記事で解説しています。

社労士を目指すならフォーサイト

フォーサイトでは良質な社労士講座も提供しています。フォーサイトでは要点を絞って良質なフルカラーテキストを編集しており、動画講義もわかりやすいです。

フォーサイトでは実際に全国平均の4倍以上という圧倒的な実績を誇ります。難関の社労士試験に合格するにはこうした良質な講座を用いることがおすすめといます。

将来独立開業を考えている方も多いはずです。最後に独立開業に有利な資格をいくつか紹介します。

自営業の魅力

独立して自営業となる魅力は、なんと言ってもその自由さでしょう。

企業などに勤務する場合、給料には実質的な上限があります。一方で独立開業する場合は、給料を決めるのは自分自身です。またその額も働き方によっては無制限に上昇していきます。

また自営業の場合、労働時間や日数などを自分の裁量で決められるという点も魅力的です。

しかしながら、業績によっては廃業のリスクもあるため、安定性の面では企業勤務に劣ります。

士業系の資格は独立開業の王道

独立開業を目指す人にとって、王道とも言えるのが士業系の資格です。

司法書士

司法書士は士業系資格の中でも独立しやすいことで有名です。独立開業に最も近い国家資格と言っても過言ではありません。

司法書士は登記業務を独占業務とする資格です。また企業法務や相続に関する書類作成も行います。

さらに研修を受けて認定司法書士になれば、弁護士が行うような一部の紛争処理に関しても行えるようになります。

司法書士試験の合格率は4％前後と難易度はかなり高いですが、その分取得のメリットも大きい資格です。

司法書士資格が就職で活かせるかについては以下の記事でさらに解説しています。

資格Timesでは実際に司法書士の資格取得をきっかけに独立された方にインタビューを行っています。独立開業に興味のある方はぜひご覧ください。

行政書士

行政書士も人気の業務独占資格の一つです。その独占業務は、官公署に提出する書類作成や権利義務・事実証明に関する書類作成になります。

また行政書士は、他の資格に独占されていない業務に関しても請け負うことができるため、仕事の幅が広い資格です。

行政書士の合格率は10％前後で難易度は高めですが、士業系資格の中では取得しやすい部類だと言えます。

行政書士資格が就職活動の際に有利になるかについては以下の記事で詳しく解説しています。

不動産鑑定士

不動産鑑定士は、不動産の価格や適正な利用に関する専門家です。不動産を鑑定して地価などを評価したり、不動産関連のコンサルティングなどを行います。

不動産鑑定士は全国に9000名ほど存在しますが、鑑定事務所は3000箇所しかありません。つまり不動産鑑定士の3人に1人は自分の事務所を持っているという計算になります。

このデータから、非常に独立開業のしやすい職業だと言えるでしょう。

不動産鑑定士試験は短答式と論文式に分けて実施されます。合格率は短答式が30％前後、論文式が15％前後です。

手に職をつけて開業する

手技を身に付けて仕事に活かすという方法もあります。

あん摩マッサージ指圧師

あん摩マッサージ指圧師は、押す・揉むなどの行為を用いて体調を改善する施術を行う国家資格です。

あん摩マッサージ指圧師として独立開業する場合は、2通りの方法が考えられます。一つはスペースを借りて店舗開業すること、もう一つは訪問専門に活動することです。

試験を受けるには養成学校に通う必要がありますが、試験自体の合格率は80％の高水準となります。

ネイリスト

ネイリストは資格がなくても働ける資格です。しかしネイリストとしての信頼性を考えると、資格を取得しておいた方が良いでしょう。

資格には公益財団法人・日本ネイリスト検定試験センターが実施するネイリスト技能検定があります。

ネイルサロンを開業する方法もありますが、出張ネイリストとして活動することも可能です。

ネイリストの顧客はほとんどが女性のため、SNSなどを用いたマーケティングがより重要となるでしょう。

独立開業の際は将来性を考える

資格を取得して独立開業を目指す場合は、資格や業界の将来性を考えるようにしましょう。

取得当時は需要が高く稼げる資格でも、その状況が数十年後も続くとは限りません。また職業によっては、体力など様々な要因で年齢に限界が存在するものもあります。

将来性のある業界としては、例えば医療や介護業界が挙げられます。高齢化の進行に伴い、今後需要が増加していくと予想されるからです。

また不動産業界の将来性も十分でしょう。不動産取引は時代に関わらず必要不可欠だからです。不動産売買がなくなることは考えられません。

ここまで就職に有利な資格をメインに紹介してきたわけですが、資格取得は就職にどのような影響を与えるのでしょうか。

即戦力として活躍できる

特定の業務を目的とした資格の場合、取得すれば自身の即戦力性を企業にアピールすることができます。

ただし、いくら資格を保有していても、時間経過とともに知識や技術は抜けていくので、入社前には復習しておく必要があるでしょう。

努力過程もアピール材料に

就職に有利な資格には難関資格も多いので、その資格を保有していること自体もアピールになります。

難易度の高い資格は、長い勉強期間など、取得するまでの過程も評価の対象となるからです。

難関資格を取得するには、資格取得に向けた計画を立て、その実現のために努力を継続しなければなりません。

こうした過程には実に様々なスキルが必要となります。そのため資格取得を実現した努力自体が、企業にとっては魅力的に映る場合もあるのです。

資格は重視していない？

就職みらい研究所の「就職白書2024」によると、企業は採用基準として「人柄」や「自社への熱意」などをより重視する傾向にあるそうです。

一方で取得資格に関しては、就活生が思うほど企業側は重視していないことが分かりました。

「人柄」を重視する企業は全体の93.9％なのに対し、「取得資格」を重視する企業は16.6％という低水準です。

企業が資格を重視しない背景

日本企業が資格を重視しない要因は、企業の採用システムにあるようです。

新卒一括採用が一般的な日本企業では、新卒を即戦力とは考えていません。そのため学生のポテンシャルや社風との相性など、将来性を考えた選考になりがちです。

就活で資格を活用したい場合は、その資格の内容を全面的に押し出すのはあまり効果がないかもしれません。自分の個性の一部として、人間性をアピールする一助に用いるのが良いでしょう。

就活に有利な資格を取得するためには、適切な試験対策が必要です。

将来性・目的を明確にする

資格はただ取得しているだけでは何も就職に有利になることはありません。それを活用することで初めて有意義なものになります。

資格を活用するには、それを保有していることをアピールすることも大切です。

例えば履歴書に書くことなどはすぐに思いつくでしょうが、就職などで有利にするためには、どうしてその資格を取得しようと思ったのか、その資格を取得するために、どのような努力を重ねて来たのかといったことについても言語化できるようにするのがいいでしょう。

そもそも活用できない資格を取得しても、就活に向けた貴重な時間を無駄にしてしまいます。

独学での勉強は非効率的な場合も

独学で勉強するメリットはなんと言っても費用の安さです。受験コストをできるだけ節約したい学生も多いでしょう。

しかし、資格試験の対策を独学で行うことはあまりおすすめできません。独学はモチベーションの維持が難しいからです。

目標の実現には資格取得が必須というような状況でない限り、就活前の忙しい学生が資格の勉強に打ち込むのは困難でしょう。

取っておいた方が良いくらいの気持ちでは、大抵の場合やる気が持続しません。

多忙な中で勉強を継続するのは難しいので、試験勉強は短期間で効率的に済ませるのがおすすめです。

就職に有利な資格をランキング形式で紹介しました。

日本企業の就職にはTOEICが役に立ちます。ビジネス英語に特化した内容のため、650点以上取れば良いアピールとなるでしょう。

その他にも日商簿記やMOSなどの資格は、仕事に必要なスキルの証明となるため、就職には有利です。

ぜひ自分にぴったりの資格を取得して、納得のできる就職へと繋げていきましょう！