宅建は独学合格できる？勉強時間の目安や勉強法・初心者におすすめのテキストも紹介！

宅建に独学合格している人はどれくらいいるの？

結論から言えば、宅建試験を独学で合格するのは可能です。事実、テキストや問題集だけを使って独学合格された方も多くお見受けします。

税理士や司法書士などの他の国家資格と比較すると、宅建試験はそこまで難しくありません。国家資格の中では比較的合格できる可能性が高いと言えるでしょう。

ただし、「独学で合格できた！」という人の中には、不動産関係の仕事についていて元々宅建の知識があったという方も多いです。

事前知識なしで簡単に合格できるほど甘い試験ではないので、初学者であればそれなりの勉強時間をかけて真剣に勉強に取り組む必要があります。

宅建試験の難易度は？

宅建の試験は、4択問題が50問出題され、7割程度の得点で合格となります。合格基準点は毎年変動しますが、例年の傾向から38点以上得点すれば合格は固いでしょう。

合格率は毎年概ね15%程度で推移しているため難しい印象を受けますが、実際には受験申し込みをしたもののちゃんと勉強しないで受けに来る人も多いので、数値が表すほど厳しい試験ではありません。しっかりと勉強すれば独学でも合格が狙える試験です。

宅建の詳しい勉強時間は以下の記事をご覧ください。

勉強時間は300時間以上の確保が必要

宅建の勉強時間は100～500時間と言われていますが、事前知識や個人の得意・不得意によっても大きく差が開くため、勉強計画を立てる際は最低でも300時間は確保しましょう。

300時間というと、平日2時間、休日5時間の勉強時間を確保するとしたら、だいたい5ヵ月程度の勉強期間になる計算です。

宅建の試験日は毎年10月の第3日曜日なので、5月あたりには勉強を開始できるのが理想です。もちろん早く始められる人は早いスタートを切るに越したことはありません。

宅建士の勉強を進めていくうえで大切なのは、勉強期間中にブランクを作らずに、継続的に続けていくことです。

また、初めて不動産に関する勉強をする方にとっては見慣れない文言や法律の条文が出てきます。最初は戸惑うでしょうが、そこで挫けずに継続して勉強を続けることがポイントになります。

他にも、自分の力だけで合格を掴み取るためには様々なポイントがあります。以下ではより具体的な独学合格のための勉強法について解説していきます。

学習スケジュールに基づいた勉強を意識する

先ほど5月あたりに勉強を開始するのがいいと書きましたが、6～7月からはじめてもスケジュールの立て方によっては十分に合格は見込めます。

学習スケジュールを立てずに闇雲に勉強してしまうと、非効率的な勉強をしてしまう恐れがあるだけでなく、理解が進まずに受験自体を挫折してしまう恐れもあります。

学習スケジュールは合格までの道しるべとして、モチベーション維持のためにも非常に重要です。この週はこの科目を勉強する、毎週末は間違えた問題を徹底的に見直す、など自分自身の進めやすい勉強法を確立してください。

各科目の優先度を把握してスケジュールを立てよう

宅建士の試験は、「権利関係（民法）」「宅地建物取引業法」「法令上の制限」「その他関連知識」の４つの科目から構成されます。

試験時間は2時間で、合格基準点は毎年一定ではありませんが、おおよそ７割前後の正答率が必要になります。

しっかりと勉強している人であれば、試験当日に試験時間が足りない、なんてことにはなりません。

慌てずに、ケアレスミスをしないように心掛けましょう。

「民法」と「宅建業法」が最優先

宅建試験では「権利関係（民法）」から14問、「宅建業法」から20問が出題されるので、共に大きなウェイトを占めている科目であることがわかります。

民法は法律の条文だけでなく判例からも出題されるため、出題範囲が非常に広いです。また文章が堅苦しくとっつきにくいので、マスターするのが最も難しい科目です。

身近な問題を取り扱う科目ではありますが、試験対策の上ではあまり民法に時間をかけすぎないことが大切です。苦手科目を作るのは好ましくないですが、勉強法としてはどうしてもわからない問題は飛ばすようにするのも一つの手です。

一方で、民法を苦手とする受験生はとても多いので、ここで点をとれれば周りと大きな差が付きます。法学部出身などで法律に慣れている方であれば、得点源にしていきましょう。

宅建業法は、宅地や建物の取引にかかわる人々が守らなければならないルールを定めた法律です。

出題範囲はあまり広くなく、また民法と違い複雑な条文などは出てきません。出題数は20問と最も多いので、全ての受験生が得点源としなければならない最重要科目です。

この科目だけは、満点に近い得点を目指して全範囲を完璧に理解してください。

「法令上の制限」と「その他関連知識」の優先度

「法令上の制限」と「その他関連知識」は、それぞれ8問出題されます。民法や宅建業法と比べると出題は少ないため、優先度では劣るといえます。

これらの科目では宅地や建物に関する税や「地価公示法」、広告等に関する「不当景品類及び不当表示防止法」など多岐にわたって出題されます。

完璧に学習するには膨大な時間が必要であり、問題ごとの難易度の差が大きいので、易しい問題が出題された場合に確実に正解できるよう勉強しておけば十分です。

科目別の優先度と勉強時間の目安

優先度

勉強する科目の優先度としては、

宅建業法＞権利関係（民法含む）＞法令上の制限・その他関連知識

となります。

特に宅建業法は、問題数は20問と非常に多く、難易度も宅建試験の中では最も低い科目なので最も時間をかけて学習するべき部分です。この科目で得点を落とすと、残念ながら合格は遠いです。

民法は、初めて法律を勉強する方だと、なかなか理解しづらく、また条文や判例もとてもわかりにくいためなるべく早く着手するようにしましょう。

法令上の制限やその他関連知識は、都市計画法や建築基準法など、難解で暗記部分の多い科目です。

そのためテキストを読み込んでも、勉強時間を確保しても、得点に結びつきにくいので、過去問の中で解ける問題を見つけていきましょう。

勉強する順番

勉強する順番としては、「宅建業法」→「権利関係（民法）」→「法令上の制限・その他関連知識」の順番で勉強することをお薦めします。

「宅建業法」から勉強した方がいい理由は、宅建業法は法律を知らない初心者にも分りやすいからです。

本試験の出題では、それも暗記で解ける問題がほとんどで、理論的なひっかけ問題などはあまりありません。テキストを読み込めば必ず得点できます。

3つの分野でいちばん頭に入りやすく、得点源になる分野ですので、まずはここから固めて自信をつけてほしいと思います。

宅建の試験勉強で最も難しく、得点しづらいのが民法などの権利関係です。 難解なため早いうちに対策を立てておく必要があります。

権利関係の出題では「制限行為能力者制度」「意思表示」「無効・取り消し」「物権一般・所有権」などの様々な法律の出題があります。

論理的な思考や、判例の理解問う問題が多く、宅建業法と違いテキストを読んでいても頭に入ってこない分野が多いです。

そのため、どうしても理解できなかったり、難しい問題は思い切って捨ててしまうか、少なくとも勉強を後回しにするべきです。

「法令上の制限・その他関連知識」は他の受験生と差別化を図れる科目ではありますが、上記の科目と比べれば優先度は低いです。宅建業法と民法の学習が固まったら着手するようにしましょう。

勉強時間について

宅建業法が全体の勉強時間の4割強、民法に3割強、法令上の制限とその他関連知識が残りの時間というイメージでスケジュールを立てましょう。

以下に合計勉強時間300時間とした場合の、各科目の目安の勉強時間を示しておきます。学習スケジュールを立てる際の参考にしてください。

宅建試験の勉強時間についてより詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

宅建試験では満点を目指す必要はないことを意識してください。

宅建試験は総合で7割程度を越えれば良く、各項目別の合格基準点はないので、点数が取りやすく配点が多い項目で確実に点数を取ることが大切です。

暗記・語呂合わせに頼り過ぎない

民法の暗記は避けて通ることができませんが、もちろんただ暗記するだけでは得点につながりません。条文や判例の理解や背景なども抑えるようにしてください。

宅建業法、法令上の制限は暗記がメインになりますが、これらも背景や制定された理由なども一緒に抑えると効果的です。

暗記のゴールデンタイムは寝る前

暗記は寝る前に行うことで、最も記憶として定着しやすくなります。

寝ている間に人間の記憶は整理され、定着することから、寝る直前に覚えたことは忘れにくくなるのです。

そのため、寝る前の15分から30分には、必ず民法などの暗記の勉強をすると良いでしょう。

最も効率の良いやり方を把握しておくことで、暗記が苦手な人でも最小限の努力で成果を上げることができるようになります。

模試は必ず受験しておく

大手予備校ではほとんどの学校で模試を実施しています。

模試には「自分の今現在の進捗を知ること」という目的もありますが、最大のメリットは自分の苦手科目を知り、復習によって苦手克服に近づけることです。

独学で勉強をしていると、今自分が受験生達の中で合格にどのくらい近づいているのか、自分がどの分野で得点率が低いのかが把握しづらいです。

模試を受けることで全国の中での自分の実力がわかるとともに、合格までにあと何の知識が必要なのかがわかるようになります。

また本番と同じ時間配分で行われるので、本番と同じ雰囲気と問題を解くことができます。

科目別のオススメ勉強法

民法

民法の試験問題はほとんどが「事例問題」です。

暗記が必要な部分もたくさんありますが、暗記だけで乗り切れません。

民法という法律は、各条文が「相応の理由があって」論理的に考えられているので、そこを理解しないと民法を正しく理解することはできないのです。

したがって勉強の際は論理的な考え方を意識しつつ、条文や判例を読み込んでみてください。

民法の勉強法についてより詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

宅建業法

宅建業法ではテキストに載っていることを問う出題が多く、単純に勉強すれば点が取れる科目です。

また、民法と違い条文も少ないので勉強の負担も圧倒的に軽いです。前提知識ゼロからでも宅建業法は理解しやすいので、いきなり読み始めても大丈夫です。

「不動産屋はそんなルールで営んでるのか」といったように、実務をイメージしながら勉強を進めていくと効果的ですよ。

用語の定義から事務所の設置、免許、欠格事由、報酬から監督まで、宅建業法からテキストに載っているところは出題されるのでどこが出題されても点が取れるようにしてください。

宅建業法では苦手なところを作らず、徹底的に勉強していきましょう。

法令上の制限

法令上の制限も宅建業法と同様に暗記がメインになります。

テキストを読んでいたら得点できる問題や、過去問で頻出・定番な問題を落とすのは、絶対にやってはいけないことです。

また、法改正がねらわれやすいという特徴があるので、今年度も出題される可能性は大いにあります。法改正に関するトピックは隅々まで読み込んでおきましょう。

法令上の制限についてより詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

独学のメリット

宅建は社労士や税理士などの難関国家資格と比べると比較的難易度が低い資格なので、宅建を独学で合格したいという方も多いかと思います。

ここでは独学で勉強することのメリットを確認していきましょう。

費用が抑えられることが多い

独学のメリットは何と言っても費用です。

宅建の受験料が7,000円、テキストと問題集を購入しても合計15,000円程度で済みます。

通学講座の受講料の相場が約15～20万円、通信講座の受講料の相場が5～10万円であるのに対して、独学なら1万円程度の出費に抑えることができるので、コストの面では独学が圧倒的に有利だと言えます。

自分の状況に合わせた勉強法が取れる

例えば大学での専攻などで既に法律系の知識がある方や、不動産業界で活躍されている方の場合、既に知っているところを繰り返し学習する必要がありません。

予備校や通信講座ではどうしても各社の学習スケジュールにある程度沿うことになるので、事前知識がある方にとってはもどかしく感じることもあるかと思います。

その点、独学であれば自分の知らない分野にだけ注力できるので、無駄なく学習を進めることができます。

独学のデメリット

もちろん誰でも独学合格できるのであれば、予備校や通信講座は存在しません。宅建士試験は比較的難易度が低いとはいえ、毎年8割以上の方が不合格になっているのも事実です。

ここでは独学で学習することのデメリットを見ていきましょう。

継続して学習を続けるのが困難

独学だと、予備校や通信教育などと比べるとすぐに投げ出せる状況になっています。

資格を取得するという強い意思がなければモチベーションも保ちづらく、一度投げ出すと資格取得自体を諦めてしまうことになりかねません。

そのため、自己管理がしっかりできていないと独学の勉強を続けるのは難しいです。独学で勉強を始めて結局挫折してしまうと、時間もお金も無駄にすることになってしまいます。

日常生活と勉強の両立をするためにスケジュールをしっかり管理できないと、独学で合格する確率も低くなります。

分からないところが質問できない

予備校や通信教育は、合格のための効率的な勉強法やノウハウを知っていますが、独学だとそれを享受することはできません。

また、予備校や通信講座とは違い独学は一人で勉強を行うため、自分だけではわからない内容などがあった際に講師などに質問して答えてもらうことができません。

「自分では難しいと思って飛ばしていた問題が、実は頻出の重要事項だった」といった事態にも陥りやすいです。この場合は周りと比べて大きな差をつけられてしまうことになるでしょう。

法改正への対応を自分で行う必要がある

どの資格試験にも言えることですが、直近の法改正はよく狙われます。

予備校や通信教育だと法改正にも対応した情報を得ることができますが、独学だと全て自分で対応しなくてはならないので手間と時間がかかります。

特に法改正は過去問演習をしていても対策できないポイントなので、独学者にとっては嫌なところです。

特に2020年度からは民法改正の影響を受けるので、これまでのような過去問重視の対策だけでは通用しなくなってきます。

試験も年々難化傾向にあり、宅建に独学合格することは厳しくなってきているというのが実情でしょう。

目標を共有できる人がいない

独学だと文字通り独りで勉強を進めていくことになりますので、当然目標を共有できる相手がいません。

予備校などでは目標を共有することでモチベーションの維持につながりますが、独学だと受検するのも勉強するのも自分次第となります。

勉強を続けるにはスケジュール管理や自分を律する精神力が必要になってきます。試験までにモチベーションを維持する手段を見つけられないと、進捗具合を相談する相手もおらず孤独な勉強が続くことになってしまいます。

法律の勉強経験がある人

宅建は民法から始まり、不動産関連の法律や税金周りの法律など様々な法律を習得する必要があります。

しかし、法律は覚えることがたくさんあるため、ある程度暗記の方法や感覚を確立していく必要があります。

そのような場合には、法律の勉強経験のある人ならどうやって勉強を進めていくか熟知しているパターンが多いので、資格取得に有利に働きます。

毎日モチベーションを継続させられる自信のある人

宅建士の勉強期間は300時間の勉強を平日2時間、休日5時間確保したとすると約5か月程度必要になるという計算になります。

よって、毎日勉強へのモチベーションを維持させながら勉強を継続させていく力が必要になるでしょう。

宅建は暗記がものをいう試験なので、勉強の量に比例して実力が伸びていく側面のある試験なので、毎日一定のペースで勉強を進められる力は非常に大事であるといえるでしょう。

忙しくない人も独学で合格する可能性あり

宅建士は上でも述べたように、法律の暗記が中心となるのでかけた時間の分だけ実力は伸びやすいです。

よって、宅建の試験勉強に時間をフルで注げる人も独学での合格をつかみやすい傾向にあります。

これは仕事で忙しい社会人よりも、比較的自由時間の多い大学生などの学生によくあてはまるパターンであるといえるでしょう。

宅建の初学者が独学する際におすすめなのが「みんなが欲しかった！宅建士」シリーズのテキストです。

このテキストは非常に多くの人から「分かりやすい！」という評判を集めており、宅建士試験対策テキストの中で売上NO.1の実績を誇っています。

対応する問題集・過去問集とセットで勉強することで、宅建士試験の合格ラインを確実に突破できる力が身につきます。

シリーズ全部の合計費用は約8,800円なので、予備校や通信講座と比較してもかなり出費を抑えられます。

テキストの正しい選び方

宅建のテキストを選ぶ際には、まずテキストと問題集のシリーズを統一することは必須です。

これをそろえないと問題演習に移った際に、テキストで学んだ知識を演習にフル活用することが難しくなり、演習の利便性が損なわれます。

また、教材の特徴もしっかり見るようにしましょう。テキストのわかりやすさは前提条件として、それ以外の教材の特徴をしっかり見ることがおすすめです。

具体的には、最短合格に特化した本やわかりやすさを追求したテキストなど、様々あるので、自分のニーズに合ったものを選ぶとよいでしょう。

宅建のおすすめテキストについてより知りたい方は以下の記事をご覧ください。

宅建で問われる問題のうち，その7～8割が過去問から出題されるといわれています。

合格点が7割前後である宅建試験では，過去問をすべてマスターすれば合格できるといっても過言ではありません。

そのため宅建試験の対策としては、過去問演習を中心に勉強することが非常に大切です。

何度も繰り返し過去問に取り組み、覚えた内容は確実に得点すれば合格は近付きます。

過去問を使った学習のメリット

漫然と問題を解き、漫然と解説を読むだけでは全く意味がありません。

本番のつもりで問題を解き、理解を深めるようにゆっくりと解説を読んでください。

過去問演習を繰り返し行うことで、出題傾向を把握することでき、また疑問点が明確になるので効率的に知識の定着を図ることができます。

試験問題の出題傾向が分かる

前述の通り、法改正問題は別にして、過去に出題されたリピート問題が宅建の場合非常に多いです。

なので過去問演習を通じて出題傾向や引っかけ問題のクセなどに慣れていってください。また、過去問を通じて出題傾向を頭に入れておくことで、テキストを読む際も頻出事項とそうでないところでメリハリをつけて読み込むことができるようになります。

本試験に過去問とほぼ同じ問題が出題されることも

本試験では過去問とほぼ同じ問題や、全く同じ問題も出題されます。

ただし過去問の中には，毎年のように出題される重要な問題も多いですが，いわゆる難問もあります。

難問はあまり深く突っ込まずに、重要問題に注力してこれらが出題されたら確実に得点できるようしっかりと準備をしましょう。

自分の苦手分野が明確に分かる

自分が今現在何が苦手で何がしっかりと理解できているのかを把握するのはとても重要です。

過去問を通じてしっかりと苦手分野、暗記できていない分野を把握しておくようにしましょう。

そして本番までに少しでも多く苦手分野をつぶしておきましょう。

過去問はどれくらい解けば良い？

過去問は最低でも5年分はやるようにしてください。

ただ解くだけでなく解き終わった後もしっかりと復習し、確実に全問解けるようになるまで繰り返し解くことが大切です。

過去問を何度も解いておくことによって、試験当日にこの問題見たことがあるというパターンが増えてきます。この場合はその問題にかける時間がほぼゼロになるので、他の問題に時間を割くことができるというメリットもあります。

余裕がある方は10年分くらいやると良いと思います。過去問重視の試験ですから、多くやるに越したことはありません。

過去問を解きはじめるタイミングは？

宅建の勉強を始めてすぐに過去問を解いても、実務経験などによる事前知識がなければ全く理解できず挫折してしまうはずです。これだと勉強もモチベーションを保つ上でもオススメできません。

したがって、過去問を解き始めるのは早い方が良いものの、ある程度理解が深まった段階がオススメです。最初に全範囲を軽く一周したら、もう過去問に取り組んでも大丈夫でしょう。

テキストで身につけた知識は問題を解くことによって知識が徐々に固まってきます。同じ問題でも繰り返し勉強していきましょう。繰り返すことで苦手なジャンルも自然と覚えられるようになりますよ。

就職や転職で活用できる

宅建は宅地建物取引の際に5人に1人以上の割合でいる必要があることから、不動産業界を中心にその需要は大きいです。

よって、不動産業界を中心に就職・転職が非常に有利になるでしょう。

更には、金融業界でも活躍できる可能性が高まります。具体的には住宅ローンの貸し出しの際に、担保となる不動産の価値を審査する必要があり、この際には宅建の知識がとても役に立つでしょう。

収入が安定しやすい

宅建の資格を持っていることで、顧客からの信頼を得やすくなり、契約につながるパターンが多くなります。

この契約の際には大きな値段が動くことから、宅建の資格を取ることで収入が上昇したり安定することが期待されます。

また、多くの不動産会社では資格手当として月に2~5万円ほどが支給されます。これは12か月で計算すると、24~60万円ほどになることから、基本となる収入と合わせて収入をより安定させることにつながるでしょう。

不動産の知識を日常でも生かせる

家の購入の際の計画や交渉の際に宅建の知識を生かせることも多いです。

具体的には、住宅ローンの返済計画の妥当性を検討したり、不動産業者が信頼できるかどうかを宅建の知識を基に判断することができます。

よって、人生の中でも大事な買い物である家の購入を円滑に進められるでしょう。

ネットやSNSを利用して対策

独学で合格を目指す際には、モチベーション維持が非常に大切です。実際に独学で勉強を進めていると、この点がかなり難しいことに気づくでしょう。

そういった時におすすめなのが「ネットやSNSを活用する」という方法です。

自分と同じように宅建の勉強をしている人とコミュニケーションをとったり、そういった人が発信している情報をキャッチしたりなどを積極的に行いましょう。

自分と同じような人について知ることで、孤独感が薄れて勉強のやる気が下がりづらくなります。

勉強の動機付けをしっかりと行う

勉強の動機付けを行うことも、モチベーション維持においては非常に効果的です。

「なぜ自分は宅建を取得したいのか」「宅建を取得すると自分にとってどんなメリットがあるのか」などを、上記取得メリットも参考に見つめ直してみましょう。

一度挫折しても立ち直れる人になれるかどうかは、この「動機付け」ができるかという点で決まる、と言っても過言ではありません。

宅建士試験の不合格者の多くは、独学でチャレンジして効果的な勉強ができなかった人たちや、モチベーションを上手く保てなかった人たちです。

とはいえ、宅建士試験の難易度を考えれば予備校に10万円以上かけるのは正直なところ高過ぎます。

そこでおすすめなのが通信講座の受講です。

特にフォーサイトの宅建士講座は合格実績とテキストのクオリティを両立したものとなっているため、多くの人におすすめできる講座です。

テキストは合格点にこだわって内容を厳選しており、フルカラーなど記憶しやすいような工夫が多くなされていることから、多くの人が学習しやすいようになっています。

このクオリティの高さの結果として、合格率は2022年度では75.0%と全国平均の4.41倍という驚異の数字をたたき出しています。

多くの人におすすめできる講座となっているので、ぜひフォーサイトの講座を受講してみてはいかがでしょうか？

また、以下の記事では宅建の通信講座をランキング形式で紹介しています。宅建士試験の受験を考えている方であれば、ぜひ一度はチェックしておきましょう。

宅建士は、独学でも合格を目指せる資格ですが、それはしっかりと勉強をしていることが前提となります。

不動産業界を目指す人にとって宅建は必要不可欠な資格ですし、何より顧客から信頼を得るためには重要な資格です。

独学で合格する自信のない方は、通信講座なども上手に活用しつつ是非宅建士を取得して、就職や転職に役立ててください。興味をお持ちの方は早めに勉強を始めることを勧めます！