社労士に英語は必要なのか|英語が使えないと活躍できない?
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社労士
のんびり社労士いけい
「英語が使える社労士って需要あるの?」
そんな疑問をお持ちではありませんか?
近年ではグローバル化が目覚ましく、あらゆる職業で英語力が求められる傾向があります。そんな中社労士として活躍するためにも英語は必要なのか気になるところですよね。
そこでこの記事では社労士の仕事と英語の関係性の実態を紹介していきます!
英語が苦手な方も、英語力を生かして仕事をしたいと考えている方にも必見の内容となっていますので、ぜひ最後までお読みください!
社労士と英語の関係をざっくり説明すると
- 社労士は英語が使えなくても業務に差し支えはない
- 英語ができる社労士は活躍の場が増える
- 英語力を必要とする社労士の需要は高まっている
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社労士の仕事に英語は必要?
まず事実として通常の社労士の業務をするうえで、英語が必要になることはほとんどありません。
社労士の基本業務である、書類作成や事務代行(1号業務)、帳簿の作成(2号業務)において英語で記入する必要があるものはまずありません。また、提出先は日本の役所なので、英語が必要だということはありません。
一時的に英語を使うことはあるかも知れないですが、その際も辞書で単語を調べたり、インターネット検索をしたりとその場しのぎで十分対応可能なものばかりです。
現状としても英語が堪能な社労士の数は極めて少ないと言われています。
英語が苦手だとしても、社労士の仕事をする上で不安になる必要はまったくないと言えるでしょう。
英語が使える社労士は活躍の場が広がる
「社労士の業務で英語を使うことはほとんどない」と先ほど言いましたが、それでは社労士には英語力を生かす場面はないのでしょうか?
結論から言うと、全くそんなことはありません。社労士で英語が使えるという事は強力な武器になり得ます。
英語が堪能な社労士が少ないという現状も相まって、英語ができる社労士は活躍の場は広がり続けているのです。
社労士事務所の中でも、外資系の企業をメインで相手にする社労士事務所や、外国人労働者が多く勤務する企業を対象とした社労士事務所も存在します。
企業に勤務する社労士も、社内に外国人労働者がいれば、必要に応じて外国語で対応する場面も出てきます。
こういった事務所や企業に就職しようとする際には、英語が堪能な社労士が少ないゆえに、英語力があることは大きなアドバンテージ となります。
現在、外国人向けの技能実習制度などにより、日本で働く外国人労働者の数は右肩上がりで増え続けています。
したがって英語力がある社労士には活躍の場が多く存在すると言えます。
また、独立の場面でも語学に堪能であることをアピールすることで、紹介などで仕事が舞い込みやすくなるため、独立の場面でも大きなアドバンテージにすることができます。
英語力を生かせる社労士の仕事はどんな仕事?
外資系企業を主に相手にする社労士事務所では、外国人である経営層の方たちと直接やりとりをすることがあるので、その際にはビジネスレベルでの英語が必要となります。特に社労士の3号業務であるコンサルティングの業務においては高い英語力が不可欠です。
また、そういう事務所では、英語でのメールや電話のやりとりや、英語で記入された書類から社会保険や労働保険に関する書類を作成する業務(※記入は日本語)も出てきます。
勤務社労士においては、 直接労働者とのやりとりが必要となる場面もありますが、相手が日本語堪能ではない外国人の場合は、英語を使ってやりとりせざるを得ません。上述の通り、近年日本で働く外国人労働者の数は増えているのでそういう場面も増える可能性が高いです。
英語を使う業務が多い社労士事務所や企業で仕事をするには、いちいち調べながら進めるのでは時間がかかりますから、英語力のある社労士が重宝されるでしょうし、そういう社労士が活躍できるでしょう。
インターネット等で検索してみると英語力を必要とする社労士求人も多数見つかると思います。そういう求人は、給与面でも優遇される場合も多いです。
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英語が使える社労士の価値が分かる人はなかなか多くありません。自身の能力を正当に評価してもらうためにも、社労士の仕事に対する理解が深い企業を選ぶのが良いでしょう。
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社労士に英語は必要なのかまとめ
社労士と英語まとめ
- 社労士の基本的な業務において英語はほぼ必要ない
- 英語の堪能な社労士は少なく重宝される
- 英語力を必要とする社労士の仕事は今後増える
今回は社労士の仕事と英語の必要性をお話ししました。
英語が苦手だとしても、社労士としての業務に支障をきたすようなことはありません。したがって英語が苦手でも問題ありませんので、安心してください。
一方で英語力があると、活躍の場を増やすことができるのも事実です。
英語が得意なあなたは、是非その英語力を生かすことができる場を見つけて、社労士としての活躍のフィールドを広げてみてはいかがでしょうか?