【公務員】都庁採用試験の難易度は？東京都1類Aから3類まで試験の特徴や倍率を徹底解説！

都庁採用試験とは、東京都庁すなわち東京都の公務員に採用されるための試験です。都庁に就職するにはこの試験に合格しなければなりません。

都庁採用試験は公務員採用試験の中では受験者数が最も多く大変人気の試験です。そのため競争も激しく、合格は簡単ではありません。

試験形式

都庁採用試験は基本的には一次試験と二次試験から構成されています。試験種によっては三次試験もあります。

一次試験では筆記試験、二次試験では面接試験が行われます。三次試験がある場合、グループワークや面接が実施されます。

一次試験や二次試験ではそれぞれ試験ごとに合否判定が行われますが、最終的な合格者は総合点から決定されます。

つまり、片方だけ点数が良くてももう片方が合格ギリギリでは最終的に不合格になってしまうということです。合格するには両方の試験で高得点を取る必要があるのです。

都庁採用試験の種類

都庁採用試験は1類A、1類B、2類などに分かれており、全部で7種類あります。各試験には年齢制限が設けられています。

学歴による制限は基本的にありません。ただし、職種によっては業務上必要な資格や免許が受験資格に設定されていることがあります。

東京都1類A採用試験

東京都1類A採用試験は都庁採用試験の中では最も代表的な試験です。同時に最も難易度の高い試験でもあります。

受験資格は24歳から31歳までの人です。免許や資格は必要ありません。

採用区分は事務と技術があります。技術は土木、建築、機械、電気に分かれています。

受験可能な年齢から予想できるように、大学院修士課程修了程度や専門分野のある人を対象とした試験です。筆記試験でも大学院修了程度の問題が出題されます。年齢によっては1類Bとの併願も可能です。

東京都1類B採用試験（一般方式）

東京都1類B採用試験の一般方式は都庁採用試験の中でも中核的な試験です。採用人数が一番多い試験です。

受験資格は22歳から29歳までの人です。行政では資格不問ですが、一部の職種では免許が必要です。

採用区分は主に行政、技術、その他に分かれています。土木や建築、獣医など様々です。

主な受験対象者は大学卒業者や卒業見込みの人です。大卒で受験する場合にはこの区分が適切です。

東京都1類B採用試験（新方式）

東京都1類B採用試験の新方式は、プレゼンテーションやグループワークなどの学力以外の部分に重点を置いた試験です。採用後の取り扱いは一般方式と新方式で違いはありません。

受験資格は一般方式と同じく22歳から29歳までです。資格や免許も同様で、特にはありません。

採用区分は行政と技術です。技術は土木と建築があります。対象レベルも一般方式と同じく、大卒程度です。

東京都2類採用試験

東京都2類採用試験は1類と3類の中間に位置する試験です。地方公務員試験の中級に相当し、比較的募集人数が少ない試験です。

受験資格は20歳から25歳までの人です。また、職種によっては免許や資格が必要となります

採用区分は司書および栄養士です。行政の区分はありません。

対象レベルは短大卒程度です。年齢制限や筆記試験の出題内容なども短大卒程度で設定されています。

東京都3類採用試験

東京都3類採用試験は1類や2類よりも難易度の低い試験です。一般的な地方公務員試験で言えば初級にあたります。

受験資格は18歳から21歳です。資格や免許などは特に必要ありません。

採用区分は行政及び技術です。技術はさらに土木と建築、機械、電気に分かれています。合計で5つの区分があります。

対象としているレベルは高校卒業程度です。高校卒業見込みでももちろん受験可能です。

障がい者採用選考

障がい者採用選考とは障がい者を対象とする東京都3類採用試験のことです。身体障がい者や知的障がい者、精神障がい者などを対象とした試験が出題されます。

受験可能な年齢は幅広く、18歳から39歳までであれば受験できます。免許や資格は必要ありませんが、障がいに対応する手帳の交付を受けている人のみが受験できます。

採用区分は事務のみです。技術分野などはありません。

対象レベルは高校卒業程度です。筆記試験は高校程度の学力があれば対応できる難易度となっています。

キャリア活用採用選考

キャリア活用採用選考とは専門分野の知識や経験のある人を対象とした試験です。いわゆる社会人採用に相当します。

受験可能な年齢は59歳までです。応募する職種によっては資格や免許が必要です。また、学歴に応じた職務経験も求められます。大学院修了で5年、高卒で11年が目安です。

採用区分は事務、技術、専門的な分野に分かれています。また技術は建築や電気、専門的な分野は児童心理や看護などがあります。

対象レベルは社会人レベルです。実務経験のみならず、専門分野の試験やプレゼンテーションなどもあるので、即戦力になれる能力が求められます。

東京都1類A採用試験の難易度

東京都1類A採用試験は全ての地方公務員試験の中でも屈指の難易度であり、都庁の公務員試験においても最難関です。

受験者のレベルは大学院修了程度とされています。試験でも高い処理能力や思考力、問題解決能力が要求されます。

教養試験、専門試験といった筆記試験の難易度が高く、特に専門試験では大学院クラスの専門性が求められます。

試験の倍率

令和5年に実施された職員採用試験の結果を見てみましょう。以下の表は職種ごとの受験者数及び合格者数、倍率をまとめたものです。

見てわかる通り、職種によって倍率が異なります。特出して倍率が高いのは事務職であり、それ以外の職種は倍率に大きな開きはありません。

事務職の倍率は5.6倍という狭き門です。5人に1人以下しか受からない試験といえます。トップクラスの大学入試や国家試験に相当する数値です。

建築や機械、電気といった職種は比較的低倍率ですが、それでも2倍です。おおよそ2人に1人は落ちる計算です。

試験内容

1類A採用試験は一次試験と二次試験に分かれています。各試験でどのようなことが問われるのか、まとめると以下の表の通りです。

出題される問題と制限時間は応募した職種によって異なります。例えば教養試験では事務職では130分で40問解答しますが、技術職では150分で40問解答します。

専門試験の問題はそれぞれの分野に関する問題を記述式で解答します。いくつかの問題が出題され、その中から一つを選んで答える方式です。なお、制限時間は2時間30分です。

論文試験は全職種共通です。出題された問題に1時間30分で解答します。文字数は数千文字とかなりのボリュームです。

東京都1類B採用試験の難易度

1類Bの難易度は1類Aに比べると易しいものといえます。とはいえ、公務員試験全体では難易度の高い部類に位置づけられています。

教養試験のないようは1類Aと1類Bで大きな差はありません。一方で専門試験で求められる水準は1類Bの方がずっと低いです。

1類Bには「一般方式」と「新方式」という二種類の試験方式があります。一般方式では筆記試験のウェイトが大きく、新方式では対人能力が重視されます。

また、新方式では三次試験としてさらなる面接試験が実施されます。一般方式では三次試験の代わりに専門試験が行われます。

そのため、総合的な難易度に大きな違いはありません。

試験の倍率（一般方式）

令和5年の実施結果が公表されています。倍率に関する部分のみを以下の表にまとめました。

1類A同様、職種によって倍率に大きな差があります。最も高い畜産では7.0倍ですが、最も低い薬剤Aは1.0倍です。

1類Aで高かった行政事務はやはり高倍率です。とはいえ、受験者全体が多いため1類Aよりは低く、3.1倍に落ち着いています。

その他の職種はそもそもの募集人数自体が少ないため、少ない席を争うことになり、結果として高倍率になっています。技術分野でも同じ傾向が見られます。

試験内容（一般方式）

1類Bの採用試験も一次試験と二次試験があります。それぞれ以下のような内容です。

試験方式自体は1類Aと変わりません。しかし、出題される内容や難易度は異なります。また、行政事務と技術やその他の職種では教養および専門試験に若干の違いがあります。

教養試験では、行政事務は130分で40問解答します。技術などでは150分で40問解答します。

専門試験では、職種に関する専門的な内容を問われます。いずれの職種もいくつかある問題から解答するものを選び、120分で記述するスタイルです。

論文試験はどの職種も90分で論文を作成します。文字数は数千文字、おおむね1500文字程度が目安です。

試験の倍率（新方式）

では、新方式の倍率をみてみましょう。こちらも同じく令和5年の実施結果です。

新方式においても行政事務は高倍率ですが、1.9倍と一般方式よりは倍率が小さいです。

そもそもの募集人数が少ない土木や建築では一般方式よりもやや倍率が下がっているのがわかります。ただし、受験者数自体が大きく違うため、どちらが簡単ともいえません。

試験内容（新方式）

新方式の試験内容は一般方式や1類A試験とやや異なっています。まとめると、以下の表の通りです。

一般方式との大きな違いは専門試験がないこととプレゼンテーションやグループワークといった試験が行われることです。また、試験も三次試験まで行われます。

一次試験では教養試験とプレゼンテーションシートの作成を行います。教養試験は40問を行政職は130分、技術職は150分で解答します。プレゼンテーションシートは都政課題について90分で作成します。

二次試験では個別面接に加え、プレゼンテーションも行います。この時、一次試験で作成したプレゼンテーションシートを使用します。

三次試験は職種によって異なります。行政職はグループワーク、技術職はフィールドワークまたはワークショップにそれぞれ取り組みます。

このように、新方式ではより対人能力の高さが求められます。筆記試験よりも対人スキルに秀でている人にはこちらの試験が適していると言えるでしょう。

東京都2類・3類採用試験の難易度

2類採用試験は短大卒程度、3類採用試験は高卒程度の難易度であると言われています。そのため、どちらも受験可能な年齢層が低いという特徴があります。

どちらの試験も1類採用試験に比べると落ち着いた難易度の試験です。高度な内容が問われない分、対策は容易と言えるでしょう。

その反面、倍率は非常に高いです。特に2類の司書は毎年1名しか採用予定がないため、例年高倍率となっています。

2類・3類試験の倍率

それぞれの試験倍率を紹介します。まずは2類からです。

2類の司書は16.0倍と都庁の採用試験でもトップクラスの高倍率です。簡単に就職できるような職種ではないことがわかります。

栄養士も司書よりは低いとはいえ、3.3倍で非常に高い水準にあります。1類Bと比べても大きく変わらない難関です。

このように、2類試験は問われる内容こそ易しいものの倍率が非常に高いために難関となっています。問題以上の難易度である試験と言えるでしょう。

次は3類試験です。一般対象と障がい者対象がありますが、先に一般から取り上げます。

3類採用試験では、事務職と技術職に大きな差があります。事務職の人気が高く、技術系は比較的低倍率です。

事務職の倍率は7.3倍という非常に高い水準です。1類の行政事務のおおよそ2倍ほどです。高卒で受験できる公務員試験でも高い方といえます。

次は、障がい者対象の3類採用試験を見てみましょう。一般とは別に実施されているので、注意してください。

障がい者対象の試験においても倍率は高めです。6人に1人程度しか採用されず、狭き門であることがわかります。

2類試験の内容

2類試験の内容を紹介します。主な内容は以下の表のとおりです。

見てわかる通り、2類試験の方式は1類Aや1類Bの一般方式と大きくは変わりません。違いは論文試験がないことくらいです。

教養試験は他の試験同様に40問の択一式です。制限時間は110分です。1類よりやや短くなっています。

専門試験はそれぞれ職種に関する問題が記述式で出されます。いくつかある中から解答するものを選択し、答えます。制限時間は120分です。

3類試験の内容

3類採用試験も他の試験と大きくは変わりません。一般対象、障がい者選考ともに形式は同じです。

事務職、技術職問わず教養試験と面接試験は出題されます。それに加えて、事務職では作文、技術職では専門試験が課されます。

教養試験では45問の問題を120分で解答します。他の試験と同じく択一式で出題されます。

専門試験は技術職のみ解答します。3題の問題から選択し、記述式で解答する形式です。試験時間は90分です。

作文は事務職のみ対象です。80分の試験時間で文章を書き上げる必要があります。また、面接は個別式です。

キャリア活用採用試験の難易度

キャリア活用採用試験は他の試験と異なり、一般的な公務員試験よりも就職・転職活動に近い内容となっています。

試験が行われる前にエントリーシートや履歴書による選考が行われます。いわゆる書類審査ですね。

キャリア活用採用選考は比較的高い年齢層の人でも受験できます。実際に受験する人には勉強から遠ざかっているひとも多いようです。

そのため、予備校や通信講座などで筆記試験対策をしておくとライバルに対して有利です。筆記試験が不安な人には特におすすめです。

キャリア活用採用選考の平均倍率は6.2倍です。倍率が比較的高いので、筆記試験対策でアドバンテージを得る方法も有効です。

一次と二次の総合点を最大化する

都庁採用試験ではそれぞれの試験で合否判定が行われますが、最終的な合否は全試験の総合成績で判定されます。つまり、どれか一つだけ良くてもダメなのです。

試験対策でもどちらか片方に偏りすぎてはいけません。筆記と面接のどちらも大切にすることが肝心でしょう。

また、試験の特徴をつかむのも大切です。1類A試験のような筆記試験重視の試験では、筆記試験にあてる時間を多めに確保する方が良いでしょう。反対に、面接中心の試験ではより面接対策に力を入れます。

独学はおすすめしない

基本的に、都庁採用試験への対策を独学で行うことはおすすめしません。都庁の公務員試験では専門試験や小論文、面接などが行われます。これらの試験は独学で適切に対策を行うのが困難です。

また、公務員試験には年齢制限もあります。何度も落ちてしまうと、やがて受験できなくなってしまうのです。

さらに、公務員は基本的に務めた年数によって昇進・昇給が決まります。採用されるのが遅れればそれだけチャンスを逃すことになってしまうのです。

このように公務員試験では不合格になった場合のデメリットが極めて大きいため、独学は避けた方がいいでしょう。予備校や通信講座の公務員試験対策を利用することを勧めます。

公務員講座の選び方

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仕事は自分の所属する局によって大きく異なる

公務員の仕事内容は配属先によって大きく異なります。所属する事業所や局によってさまざまな仕事に取り組むことになります。

また、都庁公務員の勤務先は本庁だけでなく、都内の事業所ということもあります。異動や出向などによっていろいろな経験を積むことができます。

技術職やその他の専門職の場合、採用された職種から大きく逸脱した仕事には配属されにくいです。そのため、専門分野のプロフェッショナルを目指せます。

一方、事務や行政での採用の場合には仕事内容は多岐にわたります。建設局なら建設局の、財務局なら財務局の事務や行政に取り組むことになるでしょう。

年収と昇給制度

都庁での初任給はおおよそ22万円です。ここから毎年4月に昇給していきます。昇進すれば、役職などの手当ても増えていきます。

また、都庁の平均年収は660万円です。ただしこれは都庁公務員全体の平均であって、条件によって変動します。

例えば、市町村が変われば多少変動します。また、1類採用の方が2類採用よりも昇進・昇給が早く、年収も高くなる傾向があります。高難度の試験を突破したほうが待遇も良いと言えるでしょう。

なお、2019年現在の日本の平均年収は441万円と言われています。地域による物価の差などを考慮する必要はありますが、都庁公務員の給与はおおむね1.5倍とはるかに高い水準だと言えるでしょう。

異動はかなり頻繁に行われる

都庁ではおおむね3年に1回程度のペースで人事異動が行われます。人事異動は他の地域の公務員でも行われるので、都庁特有のものではありません。

公務員の人事異動は基本的には拒否できません。ただし、特別な事情があれば断ることも可能です。もっとも、実際には断る人はあまりいないようです。

人事異動は様々な仕事に携わる機会が得られると肯定的にとらえている人が多いようです。様々な仕事を楽しめるのも都庁公務員の魅力の一つですね。

人事異動は4月1日付けでされることがほとんどです。その1週間から2週間くらい前に内示が出されます。

年収も社会的地位も高い

都庁公務員のメリットはなんといっても年収が高いことです。先ほどもお伝えしたように、都庁公務員は日本全体と比べて1.5倍もの給与があります。

また、民間企業などと比べても社会的に信頼されやすいことも特徴です。多くの人から認められた信頼感ある仕事といえます。

公務員自体の信頼感に加え、年収の高さもあるので社会的な信用・信頼を得やすい仕事です。銀行からお金を借りる時など、社会的信用が必要が求められる場面というのは意外と多く、頻繁にその恩恵を受けるでしょう。

抜群の安定性を誇る

世間でよく語られる公務員の魅力は安定していることです。たしかに一般企業と比較しても都庁は財源が安定しています。また解雇される可能性も低いでしょう。

さらに、福利厚生の面でも大抵の民間企業よりも優れています。各種保険や年金などはもちろんのこと、産休・育休も取得しやすい環境が整っています。

ワークライフバランスの良さも都庁に努めるメリットです。残業代未払いや過労死などのいわゆるブラック企業問題とも無縁です。

やりがいのある仕事に携われる

都庁公務員とは東京都庁に努める公務員です。つまり、東京都という日本の首都で都民を支えるための業務に従事できる仕事ということです。

公共のために仕事ができるというのは公務員ならではのものです。特に都庁公務員は首都東京で働いているのですから、その感覚もひとしおでしょう。

自分が何をやっているのかや誰のためになるのか、明確に把握をしながら仕事ができます。そのため、やりがいがないといった迷いとは無縁で、責任をもって働くことができます。

女性でも安心して働ける

女性にとって公務員になるメリットはもう一つあります。それは男女平等が徹底されていることです。

民間企業では妊娠・出産といったライフイベントのある女性よりも一貫して働き続けられる男性の方が昇進・昇給しやすいこともあります。また、産休や育休を取得しにくい、取得後に復帰しにくいこともあるようです。

その点、公務員は違います。採用から職務。待遇に至るまで徹底した男女平等が図られています。もちろん、出産や育児で一度職を離れても容易に復職できます。

都庁採用試験の実施日はどうなっているのでしょうか。2023年に実施される試験の開催日を以下の表にまとめました。試験日が早い方から順に並んでいます。

注目すべき箇所は1類の試験日です。5月上旬と比較的早い時期に行われます。そのため、他に本命とする公務員試験がある場合であっても、一応併願受験しておくことが可能です。

また、試験が早い分だけ申込受付の締め切りも早くなっています。1類A試験及び1類B試験ともに4月上旬に締め切られます。受付に間に合わずに受験できなかった、ということにならないよう十分に注意しましょう。

都庁採用試験はいずれの区分も年に一度しか行われない一度きりのものです。貴重なチャンスを棒に振らないよう、しっかりと対策をしたうえで試験に臨みましょう。

都庁採用試験はいずれの試験区分も非常に人気が高く、高倍率高難易度の試験です。相応の準備のうえ、試験に臨みましょう。

また、いずれの試験にも年齢制限が設定されています。そのうえ、年に一度しかチャンスがありません。確実に合格するためにも惜しまず努力しましょう！