技術士の年収は低い？男女別から年齢別の平均給料まで徹底解説！

ここからは技術士の年収を、企業規模や年齢などの観点から検討してみましょう。

企業規模別年収

企業規模と技術士の年収の関係は以下の通りです。

上記を見ると、企業規模が大きくなればなるほど、得られる収入も多くなることが分かります。

しかし、小さい企業に勤務する技術士であっても、平均よりも100万円程度高い年収が期待できるため、技術士はやはり収入面では恵まれた職業です。

生涯年収

30歳で技術士資格を取得し、そこから65歳まで勤続した場合の生涯年収は2億3,345万円と言われています。

技術士試験の最年少合格の記録は26歳と言われているため、夢のある職業だと言えるでしょう。

しかし、一般的には40代の合格者が最も多いため、実際の生涯年収はもう少し低いことが予想されます。それでも平均的な水準に比べれば、はるかに多くのお金を稼ぎ出すことになるでしょう。

技術士の年齢層別年収

以下は2019年に厚生労働省が実施した賃金構造基本統計調査（企業規模10人以上）に基づき、技術士の年収を年齢層別にまとめたものです。

上記を見ると、技術士は20代のうちからかなりの収入が得られることが分かります。また年齢に応じて着実に年収がアップしていくことも特徴です。

50代に突入すれば800万円以上の年収が期待できるため、夢のある職業と言えるでしょう。

若くても目指せる技術士

技術士二次試験の合格者の大半は30〜40代です。しかし、20代で技術士となる者も稀に存在します。

技術士になるには、技術士としてふさわしい実務経験を最低でも4年以上積む必要があるため、若いうちに取得するのはハードルが高いと言えるでしょう。

しかし、一次試験には受験資格がなく、大卒程度の知識があれば合格できます。そのため、在学中に一次を受験するなど計画的に勉強を進めていけば、若くして技術士になることも可能です。

技術士は年収が高いだけでなく、将来性も十分な資格です。

技術士はあくまで名称独占資格

国家資格には医師免許や弁護士資格のような業務独占資格もありますが、技術士はいわゆる名称独占資格です。

技術士にしかできない業務はないという点では、無資格者に対して大きなアドバンテージがあるわけではありません。

ただし、技術士は五大国家資格に数えられるなど権威のある資格のため、「技術士」という名称を用いて活動できることには大きな価値があります。

また技術系の最高峰資格を保有しているということで、周囲からの信頼度は間違いなく高まるでしょう。

技術士の特性上生き残りやすい

技術士を保有していると、各技術部門の専門知識に加え、リーダーシップや問題解決能力、マネジメントスキルも有する人材であることが証明されます。

機械では代替できないソフトスキルを客観的に示すことができるため、これから益々AIが普及したとしても生き残れる職業です。

またそうしたソフトスキルは様々な現場で重宝されるため、転職にも困らないでしょう。

さらに技術士には継続研磨（CPD）の責務があるため、常に最先端の知識や技能を学び続けなければいけません。

講習を受ける手間はかかりますが、資格が証明するスキルが時代に取り残されるという心配はなくなります。

こうした技術士の特性から、職業としての安定性は十分だと言えるでしょう。

仕事を受注する際にも必要な資格

官公庁が立案した大規模プロジェクトを受注するには、条件として技術士を技術管理者に選任することを求められる場合があります。

また技術コンサルト業では、技術士の数によって受注額が決まるというケースも多いです。

よって技術士をいかに採用できるかは、企業にとっての死活問題であるとも言えるでしょう。そのため、技術士は就職・転職には困らない資格です。独立にも有利な資格と言えるでしょう。

技術士になる方法はいくつか存在しますが、基本的には技術士試験の合格を目指すのが良いでしょう。

技術士試験は国家試験の中でも有数の難易度を誇り、特に近年の合格率は10％前後とかなりの低水準です。

また技術士試験の合格には2,000時間以上の勉強が必要と言われており、取得には早くても数年がかかります。

さらに二次試験には受験資格として実務経験が求められるので、試験勉強と並行して実務経験を積まなければいけません。働きながら勉強を続けるのは大変なので、例年多くの人が挫折しています。

ただし、取得すれば十分な収入と地位が確保されると言っても過言ではないため、挑戦するメリットは十分にある資格です。

第二次試験の合格率は10％台

以下は過去10年間における技術士第二次試験の合格率をまとめたものです。

上記を見ると近年は合格率が低下していることが分かります。平成30年度に関しては10％を下回っているため、国家試験の中でも有数の低水準です。

将来的には合格率8％まで低下するとも言われており、これから受験するという場合は相当な試験勉強が必要になります。

技術士第二次試験の受験資格

技術士第二次試験を受験するには、前提として技術士補となる資格が必要です。

これは技術士第一次試験を受験するか、指定の教育課程を修了することで得ることができます。

技術士補となる資格を取得した上で、以下のいずれかに該当すれば受験資格を得ることが可能です。

• 技術士補登録後に技術士補として、技術士の指導の下で、4年（総合技術監理部門は7年）以上の実務経験
• 職務上の監督者の指導の下で、4年（総合技術監理部門は7年）以上の実務経験
• 指導者や監督者の有無・要件を問わず、7年（総合技術監理部門は10年）以上の実務経験

なお、2の場合は技術士第一次試験合格後、もしくは指定された教育課程修了後の実務経験に限ります。3の場合は、それ以前の実務経験もカウントすることが可能です。

通信講座の利用がおすすめ

技術士第二次試験では、筆記試験（論述形式）と口頭試験が実施されます。どちらも独学では正しい答えかどうかの判断がしにくいため、対策しにくい試験と言えるでしょう。

また試験合格には2,000時間もの勉強が必要と言われており、毎日1時間勉強するとしても5年以上はかかります。そのため、独学ではモチベーションの維持が難しいと言えるでしょう。

よって技術士第二次試験の対策法としては、通信講座の利用をおすすめします。通信講座で効率よく学べば、勉強期間を短縮できる可能性もあるので、多忙な社会人はぜひ利用すべきです。

今回は技術士の年収について解説しました。

技術士の平均年収は男性で673万円、女性で573万円と言われており、役職によっては1,000万円超えも期待できます。

よってかなり高収入な職業と言えるでしょう。また技術士を取得すれば、専門知識に加え、リーダーシップなどのソフトスキルも証明されます。

さらに技術士は定期的に継続研磨（CPD）を行うため、資格が錆びつく心配もありません。そのため、将来も十分な資格です。

ただし、試験の合格率は10％前後であり、取得はかなり難しいと言えます。無理に独学でも合格を目指すのではなく、通信講座を利用して効率よく学びましょう。